【熊本地震】2016年に大地震が来る?震度5以上は毎年10回起こっている!

※2016年4月15日追記
記事の作成より1カ月後となる2016年4月14日に熊本地震が発生し最大震度7を記録しました。

亡くなった9人の方のご冥福をお祈り申し上げます。
熊本地震【速報】交通機関で遅れ。被害状況LINEニュースまとめ

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2016年に日本に大地震が来る

これは予言ではなく、可能性の話です。2011年の東日本大震災の記憶はまだ新しいですが、すでにもう5年以上の時が流れています。3.11地震発生時、僕は名古屋の駅ビルにいたのですが、建物全体がギシギシという音を出すほど大きな揺れを感じました。名古屋から福島まで直線距離で約450kmはありますから、当時の地震情報で震源が福島というのはまったく信じられませんでした。震度7、マグニチュード9を超える震災は記録史上最大級であり、震災の影響で発生した津波は太平洋を越え、アメリカ西海岸や、南米チリまで到達したそうです。

そんな大震災がもう来ないことを願うばかりですが、地震大国である日本に住んでいる以上、地震からは逃げられません。そして、今年、もしくは数年以内に震度6以上の巨大地震が日本のどこかで発生する可能性が非常に高いです。これは、地震の発生頻度と、自然環境の変化に注目すれば、素人目に見ても明らかです。

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巨大地震は5年に1度発生している

巨大地震の歴史
発生年 日付 震度 規模(M) 震源地
1995年 1月17日 7.3 兵庫県明石海峡
(阪神淡路大震災)
2000年 10月6日 6強 7.3 鳥取県西部
(鳥取県西部地震)
2001年 3月24日 6弱 6.7 安芸灘
(芸予地震)
2003年 9月26日 6弱 釧路沖
(十勝沖地震)
2004年 10月23日 6.8 新潟県中越地方
(新潟県中越地震)
2007年 7月16日 6強 6.6 新潟県上中越沖
(新潟県中越沖地震)
2008年 6月14日 6強 7.2 岩手県内陸南部
(岩手・宮城内陸地震)
2011年 3月11日 三陸沖
(東日本大震災)

これは阪神淡路大震災発生後の、政府によって災害名称が着けられた震災をピックアップしたものです。平均して3年前後、長くても5年の周期で大災害レベルの地震が発生しています。日本の大規模地震対策特別措置法第2条1号で、地震災害を「地震動により直接に生ずる被害及びこれに伴い発生する津波、火事、爆発その他の異常な現象により生ずる被害」と定義しています。

東日本大震災以降5年間で、名前を付けられる規模の震災が発生していないことから、2016年もしくは数年以内に大災害を引き起こす地震が発生する可能性が、非常に高いと言えます。また、被害が比較的少なく、災害名称を付けられないものの、震度5以上の非常に大きな地震は、日本全国で毎年10件前後発生しています。

震度5以上の地震発生頻度
発生頻度
2000年 8回
2001年 3回
2002年 3回
2003年 3回
2004年 6回
2005年 11回
2006年 3回
2007年 8回
2008年 6回
2009年 3回
2010年 5回
2011年 60回
2012年 16回
2013年 12回
2014年 9回
2015年 9回

特に東日本大震災以降は、地殻が活発化しており、地震の発生頻度も急増しています。2011年をピークとして、毎年件数自体は減っているものの震度5以上の大きな地震が年間10件前後発生しています。これは、たまたま発生場所が人里離れた地域であったり、被害が少なかったためで、都市部で発生していれば、いずれも壊滅的な被害を引き起こす可能性があります。

このように、2016年にかぎらず、毎年、大震災が発生する可能性があるのです。

北海道から、沖縄まで日本のどこにいても地震の可能性はあります。もし地震があったら、どのように連絡をとりあうのか、どこに避難するのか、家族と話しあっておくことは非常に重要です。食料や飲み物の蓄え、トイレットペーパーやコンタクトレンズなどの日常品も東日本大震災では不足して苦労したという話がニュースとなりました。実際に震災にあうと、事前に話していたとおりに動くことは難しいことも少なくありません。しかし、準備をしてきたという自信があれば、不測の事態にも冷静な判断をしやすくなります。

地震に対する10の備え

東京消防庁は、地震に対する10の備えを発表しています。全ての備えを実施するのは難しい場合もありますが、ひとつでも多く実施しておくことで、安心と安全を確保することができます。

東京消防庁:地震に対する10の備え

身の安全の備え

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【家具類の転倒・落下・移動防止対策をしておこう】

  • けがの防止や避難に支障のないように家具を配置しておく。
  • 家具やテレビ、パソコンなどを固定し、転倒・落下・移動防止措置をしておく。

阪神淡路大震災では、家具の下敷きになり避難が遅れ、地震によって発生した火災による死傷者が多くいました。寝室や長時間生活する居間などの家具には、転倒防止の耐震器具で支えるなど、備えが必要です。

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【けがの防止対策をしておこう】

  • 食器棚や窓ガラスなどには、ガラスの 飛散防止措置をしておく。
  • 停電に備えて懐中電灯をすぐに使える 場所に置いておく。
  • 散乱物でケガをしないようにスリッパやスニーカーなどを身近に準備しておく。

地震はいつ何時来るか分かりません。寝ているときや、お風呂に入っているときなど、無防備な状態の際に地震が起こってしまう可能性もあります。大きな地震の際には、家具や食器、ガラスなどが破損し散乱する可能性が高く、室内であっても素足で移動することは困難となります。普段コンタクトレンズを利用している人も、災害時に備えてメガネを携帯しておくことをおすすめします。

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【家屋や塀の強度を確認しておこう】

  • 家屋の耐震診断を受け、必要な補強をしておく。
  • ブロックやコンクリートなどの塀は、倒れないよう補強しておく。

家屋の老朽化は見えないところで進行しています。特に1981年の建築基準法の耐震基準が大幅に改善される前に、建てられた家は大型の地震に対する強度がない家屋が多いです。また、ブロックやコンクリート塀に関しては、耐震性が全く考慮されていないことも多く、見た目よりも簡単に倒壊してしまう可能性があります。ブロック内に鉄筋が入っていること、地中に基礎が埋まっていること、控え壁が添えられていることなど、チェックしましょう。

初動対応の備え

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【消火の備えをしておこう】
火災の発生に備えて消火器の準備や風呂の水のくみ置き(溺れ防止のため子どもだけで浴室に入れないようにする)をしておく。

消火器を実際に使ったことのある人というのは意外と少なかったりします。いざ、使おうと思った時に、使い方が分らないとなると非常に困ります。地域の防災訓練などで、消火器を使う訓練を行うことができるので、一度参加してみましょう。また、消火器には使用期限があります。昔からお守りとして家に置いてある・・・というのは危険で、新しいものと取り換えましょう。消火器の寿命は約10年で価格は5000円前後と、そこまで高くありません。もしもの時に備えて、消火器の使用期限をチェックしておきましょう。

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【火災発生の早期発見と防止対策をしておこう】

  • 火災の早期発見のために、住宅用火災警報器を設置しておく。
  • 普段使用しない電気器具は、差込みプラグをコンセントから抜いておく。
  • 電気やガスに起因する火災発生防止のため感震ブレーカー、感震コンセントなどの防災機器を設置しておく。

大きな地震の後は、まずはガスの元栓を閉め、ブレーカーを落としましょう。避難後にガスが漏れたり、電化製品がショートして火災の原因となる場合があります。火災警報器は、電池の確認をしておきましょう。長年住んでいる家や、賃貸物件の場合、火災警報器の電池が切れてしまっていることもあります。警報機のチェックをしてくれる業者さんが定期的に回っているものの、留守であったり、取り込み中で確認ができないというケースも多いです。最近の家電では感震センサーによって自動的に停止するものもあり、防災のために非常に役に立ちます。

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【非常用品を備えておこう】

  • 非常用品は、置く場所を決めて準備しておく。
  • 車載ジャッキやカーラジオなど、身の周りにあるものの活用を考えておく。

非常用品はひとまとめにして、一か所に置いておくと、非常時に探す手間がなくなります。地震の発生時には、避難を優先するため、非常用品は持ち出しのしやすい場所を選ぶ必要はありません。基本的に、食料や飲み物などは、災害が落ち着いてから運び出すことになるので、物置などに保存しておけば良いです。最近ではスマートフォンでインターネットから情報を検索することが一般的ですが、スマートフォンのバッテリーは消耗が激しく、災害時には不向きです。非常用品としてラジオなどを準備しておくことも検討しましょう。

確かな行動の備え

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【家族で話し合っておこう】

  • 地震が発生した時の出火防止や初期消火など、家族の役割分担を決めておく。
  • 外出中に家族が帰宅困難になったり、 離れ離れになった場合の安否確認の方法や集合場所を決めておく。
  • 家族で避難場所や避難経路を確認しておく。
  • 普段のつき合いを大切にするなど、隣り近所との協力体制を話し合っておく。

緊急時に何よりも大切になるのが家族の絆です。しかし、職場や学校など、家族が離ればなれとなっている時に地震が起こる可能性もあります。災害時には電話やインターネットの通信量が膨大となり、繋がらなくなる可能性が高いため、個々で判断しなければならないというケースも想定しておく必要があります。そのため、あらかじめ地震が発生した際の安全確認方法や、集合場所を確認しておくことで、安全を確保することができます。特に小さなこどもや体の不自由な高齢者は、ひとりで行動することが困難な場合もあり、隣近所との災害時の協力も話し合っておきましょう。

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【地域の危険性を把握しておこう】

  • 自治体の防災マップ等で、自分の住む地域の地域危険度を確認しておく。
  • 自宅や学校、職場周辺を実際に歩き、災害時の危険箇所や役立つ施設を把握し、自分用の防災マップを作っておく。

地震や災害は、かならずしも予想が不可能というわけではありません。自治体では、地盤の弱い土地や、液状化の可能性のある地域、過去に水害にあったことのある場所などを記録しており、防災マップを公開しています。自分の住んでいる地域がどのような災害リスクを持っているのか、どんな備えが必要なのかあらかじめ把握し、万が一を想定した準備をしておくことができます。自宅だけではなく、こどもの通う学校や、職場近辺の状況も把握しておき、災害時の避難経路、避難方法をシミュレーションしておくことも大切です。

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【防災知識を身につけておこう】

  • 新聞、テレビ、ラジオやインターネットなどから、防災に関する情報を収集し、知識を身につけておく。
  • 消防署などが実施する講演会や座談会に参加し、過去の地震の教訓を学んでおく。

防災訓練は定期的に参加することが大切です。学生時代以来、避難訓練をしていないという大人は多く、いざ地震が発生したときに冷静な判断をできない可能性があります。仕事が多忙であったり、スケジュールの関係で防災訓練に参加をするのが難しいという人の場合は、新聞やテレビ、インターネットなどから防災に関する情報や知識に、一度目を通すだけでも、緊急時には非常に大きな助けとなります。

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【防災行動力を高めておこう】
日頃から防災訓練に参加して、身体防護、出火防止、初期消火、救出、応急救護、通報連絡、避難要領などを身につけておく。

いざ、非常時になるとどうしていいのか分からなくなるという人は珍しくありません。応急救護も、車の教習所で習って以来、手順を忘れてしまったという人も多いでしょう。今では、インターネットの動画などで、簡単に避難訓練や応急処置の手順などを学べるので、通勤途中やお昼休みなどを利用して、再確認しておきましょう。

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